資産価値が高まる物件のポイント

資産価値が高まる物件のポイント 投資

資産価値が高まる物件とは、資産価値が下がらない物件という事になります。

 

不動産を購入するときに重要視する条件は3点あり、物件の立地、部屋の間取り、物件販売価格になります。

ただし、部屋の間取りは変更可能ですし、販売価格は物件の築年数や敷地の大きさで異なるのですが、物件の立地だけは変更することはできません。

立地を検討する時には、最初に考えることは、会社や学校までの距離や時間、奥さんはスーパー等の買い物できる場所が近隣にあるかといった点になります。

これらのことは重要な点ですが、資産価値の高まるに特化した立地条件の調べ方を紹介します。

スポンサーリンク

最寄り駅の状況は

まず初めに、最寄り駅の乗降客数から調べてください。鉄道会社は乗降客数を世間一般に公表しています。

そこで乗降客数が多い駅の物件は、価格が高く、過去と比べても安定して人口が増加している地域は特に人気が高いと言えます。

将来の資産価値の高まりに着目すれば、過去の乗降客数と、将来、この地域がどのように人口が壮言するのかを推察してみてください。

さらに将来、新しく駅ができる地域や、現存する駅であっても、近隣に大型商業施設が建設される、学校を誘致している地域、首都圏に交通の利便性が高い地域は物件の資産価値が高くなりやすいと言えます。

 

スポンサーリンク

子供の教育について

市区町村の役所によっては、乳幼児や子どもに掛かる、医療費を助成する制度が違います。

例えば、東京都23区内の、多くは所得金額に関係なく中学校を卒業する子供の医療費を無料にしています。

千代田区を例にあげますと、高校卒業までは、入院、通院ともに医療費は無料で、北区の例では、高校を卒業するまでの、入院では医療費が掛かりません。

 

さらに、私立幼稚園の入園料や月謝も補助があったりしており市区町村で制度が異なります。

一方、首都圏部では、タワーマンションが、一気に増加したため、地元の小、中学校に入学できない子供たちも発生しています。

日本政府が少子化対策として、子どもを増やすための施策をしている地域では、年齢別人口構成で若返るメリットもあるのですが、子どもの数が増えすぎたために、不便になる可能性も起きています。

市区町村役場のホームページ等で、地域の公立の幼稚園、小学校、中学校の定員、応募人数などの状況を確認することができます。

子育てに関係する教育環境は、生活環境だけでなく、不動産の資産価値にも大きな影響を与えることを知っておいてください。

 

スポンサーリンク

災害ハザードマップについて

不動産を購入する際に、台風や地震、津波、洪水などの自然災害が起きる場合の被害を想定しておくことも大切です。

ところが、一生に一度起こるか否かの自然災害でも、もしもその被害を受けてしまったら、被災した後の生活を元に戻すことは容易なことではありません。

当然のことですが、精神的な負担はあるでしょうし、経済的な負担も小さくありません、自然災害を受けた地域は、不動産の資産価値が下落する可能性もあります。

被害を元に戻すには各種保険を活用することになりますが、資産価値を回復することはできません。

そこで、自然災害を回避するために、活用して欲しいものはハザードマップです。

例えば、地震で起きる被害でも、倒壊危険度、火災危険度、避難危険度等、さまざまな視点でハザードマップが作成されています。

他にも、台風や集中豪雨、噴火、津波等が起きた場合のハザードマップも、多くの市区町村役場が作成しており、ホームページに公表していたり、ハザードマップを居住者に配布したりしています。

万が一自然災害によって、日常生活が脅かされる災害に合うリスクと、不動産の資産価値が下がるリスクを小さくするために物件購入前にハザードマップを確認してください。

 

スポンサーリンク

まとめ

ここまで、不動産の資産価値を高める、立地条件について、3つのポイントを説明してきました。

会社や学校までの距離や買い物の利便性も不動産購入時には重視したいポイントですが、長い目で見て、資産価値を高めることは、将来不動産を売却する際に有利な条件になります。

 

これから不動産の購入を検討していれば立地条件を詳しく調べてから購入をして下さい。

タイトルとURLをコピーしました